ヘッジファンドの45日ルールって一体何?超分かりやすく元銀行員が解説!

ヘッジファンドの45日ルールって何なの?

ヘッジファンドの45日ルールが相場に影響するって本当?

ヘッジファンドの45日ルールの影響で相場が荒れるのはいつ?

そんな思いから、こちらの記事に辿り着いたのではないでしょうか?

ヘッジファンドとは、あらゆる投資手法を試みてどんな市場環境であっても利益を出すことを目的とした絶対収益追求型のファンドです。

ヘッジファンドには45日ルールという解約における規定が存在します。

ヘッジファンドの資金の動きを予想できれば、個人投資家の資産運用の手掛かりになるのでしょうか?

本記事ではヘッジファンドの45日ルールとは何なのか、それが相場にどのような影響を与えるのか解説します!

PB池田
ヘッジファンドに投資を検討していない場合でも、資産運用をしているのであれば知っておいて損は無いです。

※そもそもヘッジファンドって何?という場合は、こちらの記事で簡単にヘッジファンドの概要を解説していますのでご参考にしてください。

この記事を書いた人
プライベートバンカー
PB池田
関西出身で外資系コンサル会社に勤める40代の個人投資家。前職は銀行員だったが、転職を機に本格的な資産運用を始める。証券アナリスト・プライベートバンカーの資格を有しており、現職では大手金融機関へのアドバイザリーに従事。職業病で徹底的にリサーチしないと投資できない性格で、ブログでは様々な資産運用先を紹介している。2022年現在、自身の運用資産は7,000万円を超える。

ヘッジファンドの45日ルールとは?

45日ルールとは、ヘッジファンドの解約に関するルールのことです。

一般の投資信託は公募で不特定多数から小口の資金を募っているので、大量の資金が急に解約されることは少ないです。

しかし、ヘッジファンドは私募で少数の大口の投資家から資金を募っているので、1人の解約がファンド全体に与える影響が大きいのです。

そのため解約を年に数回の決算日に限定して、投資家からの解約申請は決算日の45日前までに行わなければならないと定めています。

例えば12月末が決算日であれば、投資家は11月15日までにヘッジファンドに解約を申請する必要があります。

解約通知を受けたヘッジファンドは顧客に資産を返却するために、運用しているポジションを決済して現金を準備しなければなりません。

ヘッジファンドは45日の間で、ファンド全体の投資ポジションへの影響を最小限に抑えるかたちで現金化を行います。

このルールを、ヘッジファンドの45日ルールと呼んでいます。

PB池田
45日ルールは全てのヘッジファンドで採用されているルールではないので、投資を検討しているファンドがあるのであれば個別に確認してください。

ヘッジファンドの45日ルールは相場にどう影響するのか?

ヘッジファンドは45日ルールによって、投資家の解約申請から決算日までの45日間に現金化作業を行うことになります。

この現金化作業が相場に一定の影響を与えるという説があるようですが、それは本当なのでしょうか?

45日ルールで相場が荒れると言われる期間は?

仮に45日ルールで相場が荒れるとしたら、その期間はいつなのでしょうか?

ヘッジファンドの決算日は3月末・6月末・9月末・12月末であることが多いです。

ということは、2月15日~3月31日、5月15日~6月30日、8月15日~9月30日、11月15日~12月31日が相場が荒れる期間となります。

つまり、年間約180日と1年の半分近くが45日ルールの影響を受ける日となってしまいます。

PB池田
実際にこんなにも長期間、ヘッジファンドの45日ルールの影響を受けるのでしょうか?

45日ルールはあまり相場に影響しない!

結論から書くと、ヘッジファンドの45日ルールが相場に影響することはほとんどありません。

その理由はいくつかありますが、そもそも解約通知期限を45日前とするヘッジファンドが少なくなってきているので45日ルール自体が陳腐化しています。

そして、45日ルールを設けているヘッジファンドにおいても現金化が相場に影響を与えないように慎重に取引を行っているのです。

ファンド側も顧客の解約によって自身のポジションが悪くなるのは避けたいですし、そうならないための45日ルールだったはずです。

ただし、ヘッジファンドの現金化が相場に全く影響を与えないわけではありません。

実際に相場が急変した時に、ニュースなどでヘッジファンドがポジションを解除して現金化したことが原因であると報道されることがあります。

しかし、これは後付けの理由なのです。

45日ルールがあるとしても、45日間のどの日にどんなポジションを解除して現金化するかを予想するのは困難です。

購入している株式を売るのであれば価格が下がりますが、空売りを買い戻すのであれば価格は上がりますよね?

買いでも売りでもポジションを持っているヘッジファンドの動きは読みづらいので、45日ルールを手掛かりに投資するのはあまり意味がないと言えます。

PB池田
もし、45日ルールが投資アノマリーとなるのであればヘッジファンドの現金化を狙ったヘッジファンドが現れそうですね。笑

45日ルール以外の投資アノマリーを紹介!

45日ルールは投資アノマリー(理論的根拠があるわけではないが、よく当たる相場での経験則)ではないという結論でしたね。

それでは、投資の世界のアノマリーとは他にどんなものがあるのでしょうか?

一番有名なアノマリーは昔からアメリカの相場の格言となっている「Sell in May(5月に売れ)」ですね。

5月に高値をつけて夏にかけて相場は下がりやすいので、5月に売って相場を離れなさいという意味です。

7,8月は「夏枯れ相場」と言われ、夏休みなどで市場参加者が少なくなるため1年のなかで一番取引量が少なくなります。

Sell in Mayとセットで有名なアノマリーが、10月に株価が下がりやすいと言われる「ハロウィン効果」です。

1929年の大恐慌や1987年のブラックマンデーによる株価の暴落は10月に起こっており、10月恐怖症という言葉もあります。

Sell in Mayとハロウィン効果があるので、5月に相場を離れて10月に戻って来いと言われていますね。

他にもクリスマスシーズンは株価が上がりやすいというアノマリーもあります。

クリスマスラリー」と呼ばれており、アメリカでは年末5営業日から新年の第2営業日までは株価が上昇しやすいと言われています。

このようにアノマリーは、説明を聞けばなんとなく納得できるものとまったく根拠がないものと様々です。

結果的にアノマリーの通りになることもあれば当然外れることもあるので、あくまでも参考程度に留めておくのが良いでしょう。

PB池田
個人的にはアノマリーを頼りに投資をするというより、今年はアノマリー通りになるかという話題で盛り上がるためのネタくらいに考えています。

ヘッジファンドの45日ルールのまとめ

今回のまとめ
  • 45日ルールはヘッジファンドの解約に関するルール
  • 45日ルールを採用しているヘッジファンドは少なくなっている
  • 45日ルールが相場に大きな影響を与えることはほとんどない
  • 投資アノマリーは参考程度に留めておく

ヘッジファンドの45日ルールについてまとめてみましたが、いかがでしたでしょうか?

45日ルールとは、ヘッジファンドの解約に関するルールのことでしたね。

具体的には、ヘッジファンドの投資家は解約申請を決算日の45日前までに行わなければならないというルールです。

しかし現在では、45日ルールを採用しているヘッジファンド自体が少なくなってきているので陳腐化しているのが現状です。

加えて、ヘッジファンドが現金化を行う際は相場への影響を最小限に抑えるよう取引しています。

ヘッジファンドの45日ルールは相場に大きな影響を与えているわけではないので、極端に警戒する必要はないでしょう。

相場は様々な要因で動くため憶測やうわさが多数存在しますが、45日ルールに限らず投資アノマリーは参考程度に留めておきましょう。

PB池田
長期的な資産運用を考えているのであれば、優秀なヘッジファンドに投資することで45日ルールなどに一喜一憂せず十分に利益が出せます。

※優秀なヘッジファンドを知りたい場合は、ヘッジファンドのおすすめランキング記事をご参考にしてください。

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